お知らせ
18/09/19
平成31年度科学研究費助成事業（科研費)応募に関する注意事項(完全版)を公開しましたので、ご確認願います。
内容
平成31年度科学研究費助成事業(科研費)応募に関する注意事項
別冊１ 独立行政法人日本学術振興会科研費電子申請システム 研究者向け操作手引（簡易版）（応募手続き用）
別冊２ 「重複制限一覧表」
18/09/03
2019年度（平成31年度）科研費公募要領が公開されました。
詳しくは下記の日本学術振興会及び文部科学省HPをご参照ください。
【平成31年度科学研究費助成事業】
・特別推進研究、基盤研究（S・A・B・C）、挑戦的研究（開拓・萌芽）、若手研究
18/08/14
平成31年度の科学研究費助成事業(科研費)の公募にあたり、日本学術振興会より、研究計画調書(暫定版)が公開されました。
今回予定している研究計画調書の変更内容及び注意事項は下記の通りとなります。
・今回予定している研究計画調書の変更等（事務連絡より抜粋）
○ 研究計画調書における「研究代表者および研究分担者の研究業績」欄について、評定要素に合わせ、「応募者の研究遂行能力及び研究環境」欄に変更する。
○ 審査の際に審査委員がresearchmap（※1）及び科学研究費助成事業データベース（ＫＡＫＥＮ）の掲載情報を必要に応じて参照することができるようにする（※2,3）。
※1 日本の研究者総覧として国内最大級の研究者データベースであり、登録した業績情報はインターネットにより公開が可能であるほか、e-Rad等とも連携しており、政府全体で更に活用していくこととされています。
※2 科研費の審査はあくまでも研究計画調書で審査するものであり、researchmap及び科学研究費助成事業データベース（ＫＡＫＥＮ）は審査の際に審査委員が必要に応じて参照する取扱いとします。
※3 従前、公募要領等に記載しているとおり、引き続き、researchmapへ研究者情報を登録いただくようお願いします。なお、researchmapの掲載情報を参照するに当たっては、researchmapに登録されている「研究者番号」により検索を行いますので、researchmapへ研究者情報を登録する際には、必ず「研究者番号」を登録してください。
（日本学術振興会ホームページのリンク）
18/06/20
２０１８年度（平成３０年度）科研費【国際共同研究加速基金（国際共同研究強化（Ａ））】の公募が開始されました。
公募要領等は
18/04/09
平成３０年度科学研究費助成事業（国際共同研究加速基金（国際共同研究強化（Ｂ）））の公募についての公募が開始されました。
公募要領等は日本学術振興会ホームページによりご確認ください。
国際共同研究加速基金（国際共同研究強化（Ｂ））は、国際共同研究の実施を補助する新規の種目となります。
研究分担者の登録を電子申請システムで行うこと、同意書（Letter of Intent）を取得することなど、通常の科研費の応募とは異なる点がありますので、ご注意頂きますようお願いいたします。
産学公連携センターへの提出期限については以下の通りです。
・研究分担者の承認（科研費電子申請システムによる提出）
産学公連携センター締切：平成３０年５月２日（水）１７：００（厳守）
上記期限までに、科研費電子申請システム上で全ての研究分担者に研究組織への参画を依頼し、承諾を得て下さい。機関としての承諾処理を行います。
※若手研究者が研究代表者として１人で研究組織を構成する場合は不要です。
・研究計画調書（科研費電子申請システムによる提出）
産学公連携センター締切：平成３０年５月２５日（金）１７：００（厳守）
※各部局締切は上記より前に設定されます。
18/03/23
文部科学省及び日本学術振興会より、科学研究費助成事業における平成３０年４月１日以降のエフォート管理について、以下のとおり連絡がありましたので、ご確認をお願いいたします。
平成３０年４月１日より科学研究費助成事業においては、エフォートの管理をe-Radにおいて一元的に行うこととし、交付申請書等からエフォートに係る記入欄を削除し、交付内定後のエフォートの修正等の手続きを全てe-Rad上で行っていただくこととします。
e-Radによるエフォート管理の一元化に伴い、科学研究費助成事業における交付内定の通知日の時点で、交付内定を受けた研究課題の研究代表者・研究分担者のうち、e-Rad上でエフォートの合計が１００％を超過している研究者には、その旨を連絡する予定です。
エフォートの合計が１００％を超過しているとの連絡があった際は、交付申請書の提出までにe-Radに登録されているエフォートを修正してください。超過者が研究代表者又は研究分担者として参画している研究課題については、エフォートが１００％を超過している状態が解消されるまで、交付決定を行わないこととします。
研究分担者を追加する手続きにおいても、追加される予定の研究分担者本人にe-Radにエフォートを登録するよう連絡する予定です。
よろしくお願い申し上げます。
【本件連絡先】
○科学研究費助成事業におけるe-Radに関すること
エフォートの修正方法に関すること
文部科学省 研究振興局学術研究助成課
科学研究費第一・二係 03-5253-4111(内線4087）
○科研費電子申請システムに関すること
独立行政法人 日本学術振興会研究事業部
研究助成企画課 システム管理係 03-3263-1107
18/03/13
(3/13追記)
以下のリンクから本学における
「平成30年度科学研究費助成事業（科学研究費補助金）（研究活動スタート支援）応募に関する注意事項」
を公開しました。（学内限定）
応募を検討されている方はご確認をお願いいたします。
—–
平成30年度科学研究費助成事業（科学研究費補助金）（研究活動スタート支援）の公募が開始されました。
公募要領等については、日本学術振興会のホームページをご確認願います。
学内の提出締切は別途設けますので、各所属部局からの通知によりご確認願います。
なお、本公募については、4月5日(木)10時30分より南大沢キャンパス6号館402教室において学内応募希望者向けの説明会を予定しております。
※研究活動スタート支援概要
・応募資格
Ａ)文部科学省及び日本学術振興会が平成29年9月に公募を行った研究種目(※)の応募締切日（平成29年11月8日)の翌日以降に科学研究費助成事業の応募資格を得たため、当該研究種目に応募できなかった者。
Ｂ）平成29年度に産前産後の休暇又は育児休業を取得していたため、文部科学省及び日本学術振興会が平成29年9月に公募を行った研究種目に応募できなかった者。
・応募総額 単年度当たり150万円以下
・研究期間 2年以内
・研究費の種類 科学研究費補助金
応募にあたっては、府省共通研究開発管理システム（e-Rad）のＩＤ・パスワードにより科研費電子申請システムにアクセスして、研究計画調書を作成する必要があるため、e-Radによる研究者情報の登録が必要となります。手続きは各所属部局を通して行ってください。
・審査の方法
審査区分（全47区分）ごとに、4人の審査委員が2段階にわたり書面審査を行います。(2段階書面審査）
（日本学術振興会ホームページのリンク）
18/03/07
文部科学省より平成３０年度以降の科研費の制度変更の予定について連絡がありました。
【変更点】
（１）「国際共同研究強化（B）」の公募について
これまで「基盤研究（A・B）」で実施していた「海外学術調査」の研究対象・方法を一般化する等の変更を行った上で「国際共同研究加速基金」の枠組みにおいて「国際共同研究強化（B）」を新設。
本研究種目の平成30年度助成に係る公募は独立行政法人日本学術振興会において、本年4月上旬ころに実施される予定。
（２）研究組織に係る変更点について（連携研究者の廃止）
科研費における研究組織は研究代表者、研究分担者、連携研究者、研究協力者から構成されていますが、このうち、連携研究者について廃止し、研究協力者に統合・整理される予定。
（３）交付内定後の各種様式の提出方法について
本年4月1日以降、科研費電子申請システムを利用して様式を作成する場合には、研究機関からの印刷物による様式提出を不要とする予定。
なお、それぞれの詳細については、下記URLを御参照ください。
（文部科学省ホームページのリンク）
18/02/23
平成30年2月28日よりe-Radが新しく切り替わります。
マニュアルが公表されておりますので、ご確認願います。
また、 24日（土）午前0時から28日（水）午前0時まで、e-Radのサービスが停止されます。
【マニュアルについて】
新e-Radのマニュアルを現行e-Radのポータルに掲載されております。
なお、新e-Radは入力画面が大幅にリニューアルしておりますので、切替直後からすぐにe-Radを利用される方は、事前にご確認ください。
◆研究者向けマニュアル
http://www.e-rad.go.jp/kenkyu/manual/index.html （～23日）
https://www.e-rad.go.jp/manual/for_researcher.html （28日～）
◆研究機関向けマニュアル
http://www.e-rad.go.jp/shozoku/manual/index.html （～23日）
https://www.e-rad.go.jp/manual/for_organ.html （28日～）
本件の問合せ先
e-Radヘルプデスク 0570-066-877
受付時間 9:00～18:00（平日）
※ 土曜日、日曜日を除く
18/02/02
文部科学省ホームページに、1月26日に開催された、第5回第9期研究費部会の配布資料が公開されました。
議題
1.科学研究費助成事業（科研費）に係る平成30年度予算案について
2.国際共同研究強化の枠組み変更に伴う応募要件等について
3.科研費における研究組織の在り方について
4.その他
＜主な内容＞
(1)「海外学術調査」の公募停止に伴い平成30年1月以降に公募予定とされていた新種目「国際共同研究強化(B)(仮称)｣の公募内容案について掲載されております。(資料２－１、２－２)
・研究グループによる応募（原則３～５人の複数)
・応募資格 基盤研究等と同等（基盤研究等と重複制限あり）
・応募総額 2000万円以下（基金）
・研究期間 ３～６年
・研究計画に課される要件 若手研究者の参画、海外共同相手(グループ）からの合意書（Letter of Intent)の提出 等
詳しくは掲載資料をご確認願います。
(2)研究組織の見直し（連携研究者の有り方について）が議論されております。（資料３－１、３－２）
18/02/01
科学研究費助成事業（基金分、一部基金分）の継続課題に係る支払請求書の作成が科研費電子申請システム上で可能となりました。
該当の研究代表者の方は、各部局の提出締切をご確認頂き、作成をお願いいたします。
（日本学術振興会ホームページのリンク）
18/01/19
平成30年度科学研究費助成事業（科学研究費補助金）（特別研究員奨励費）の募集について公開されました。
なお、応募対象者（特別研究員）への科研費電子申請システムログインID・パスワードの付与は1月24日(水)頃を予定しております。
応募書類（研究計画調書）の提出締切は、各部局からの通知を確認の上、作成をお願いいたします。
（日本学術振興会ホームページのリンク）
18/01/16
日本学術振興会より、科研費（基金分、一部基金分）の補助事業期間延長手続きについて公開されました。
平成29年度が研究計画最終年度にあたる科研費（基金分、一部基金分）の研究課題のうち、研究計画変更等に伴い補助事業期間の延長を希望する場合には、各部局毎に提出期限を定めておりますので、各部局からの通知に従い手続きをお願いいたします。
18/01/05
科研費FAQが更新されました。（平成29年12月版)
※このＦＡＱは、科研費に関する一般的な質問や、これまで研究者や事務担当者から問い合わせのあった質問などについての回答をまとめて掲載しているものです。
17/12/14
(12/14追記)
10月31日に開催された、第4回第9期研究費部会の議事録が公開されました。
－－－－－－－－－－－－
文部科学省ホームページに、10月31日に開催された、第4回第9期研究費部会の配布資料が公開されました。
議題
1.平成30年度概算要求について
2.平成29年度科学研究費助成事業の配分について
3.科学研究費助成事業データベース（KAKEN）から見る研究活動の状況
4.「研究力を測る指標（分野別・大学機能別）の抽出と大学の研究力の可視化に関する基礎的研究」について
5.その他
本学のデータは、以下の資料に掲載されております。
・大学別の主要指標ならびに「厚み」指標データ
「研究力を測る指標（分野別・大学機能別）の抽出と大学の研究力の可視化に関する基礎的研究」分析結果データ集（その2）の826～831ページ（ページ番号右下）
・科学研究費補助金の新規採択金額・新規採択数の分科ごとの分析データ
「研究力を測る指標（分野別・大学機能別）の抽出と大学の研究力の可視化に関する基礎的研究」分析結果データ集（その6）の1091ページ（ページ番号右下）
17/12/01
日本学術振興会から平成29年度科学研究費助成事業（補助金分・一部基金分）の繰越について通知がありました。
詳細は各部局からの通知及び日本学術振興会のホームページをご確認ください。
※申請書類の提出締切は各部局で別途定めますのでご注意ください。
（日本学術振興会ホームページのリンク）
17/11/15
科学研究費助成事業における審査及び評価に関する規程が平成29年10月30日に改正され、日本学術振興会ホームページに公表されました。
主な改正点として、「研究活動スタート支援」の審査区分として、「『研究活動スタート支援』審査区分」が適用され、「2段階書面審査」を実施することとされておりますので、応募を検討されている方はご注意ください。
17/11/10
(11/10追記)
第2回目の「調整金」を利用した前倒し使用の申請締切が近づいております。
締切日は各部局等により異なりますので、請求を予定している研究代表者の方はご確認の上、手続きをお願いいたします。
—
日本学術振興会から平成29年度科学研究費補助金「調整金」を利用した前倒し使用の申請について通知がありました。
詳しくは日本学術振興会のホームページをご確認ください。
17/11/10
(11/10追記)
第2回目の前倒し支払請求締切が近づいております。
締切日は各部局等により異なりますので、請求を予定している研究代表者の方はご確認の上、手続きをお願いいたします。
—
日本学術振興会から平成29年度科学研究費助成事業（基金分、一部基金分）の前倒し支払請求について通知がありました。
詳しくは日本学術振興会のホームページをご確認ください。
17/11/09
日本学術振興会ホームページにおいて、科研費データの平成29年度分が公開されました。
17/10/27
「平成２９年度科学研究費助成事業の配分について」が文部科学省ホームページに公表されました。
平成２９年度の応募・採択状況について、全体、研究機関別、細目別採択件数上位１０機関(過去５年間の新規採択累計数）、「特別推進研究」、「基盤研究（Ｓ）」の採択課題一覧等のデータが掲載されております。
17/10/25
津村博文教授（理工学研究科）が独立行政法人日本学術振興会（学振）より平成29年度「科研費」審査委員として表彰され、住吉孝行理工学研究科長から表彰状が授与されました。
（詳細はこちらをご覧ください）
17/10/16
日本学術振興会ホームページから、平成30年度科学研究費助成事業公募要領の英語版及び審査における評定基準等の英語版が公開されましたので、お知らせいたします。
【平成３０年度科学研究費助成事業－科研費－公募要領（英語版）へのリンク】
※今回掲載された英語版の範囲は、「Ⅰ 科学研究費助成事業－科研費－の概要等」～「Ⅲ 応募する方へ」までであり、「Ⅳ 既に採択されている方へ」以降については準備ができ次第の掲載となります。
(10/16追記)「Ⅳ 既に採択されている方へ」以降について、掲載されました。
17/10/11
日本学術振興会ホームページより「平成２９年度科研費等の審査に係る総括」が公表されました。
当該文書には、研究種目、研究分野、年齢、職種別等の応募・採択状況についてのデータ、各研究種目毎に実施された審査方法についてなどが掲載されております。
日本学術振興会ホームページ「審査の総括」へのリンク
17/10/05
科研費電子申請システムに設定された各研究種目の選択画面に 「応募内容ファイル様式のダウンロード」欄を設け、添付ファイル項目の掲載ページへのリンクを設定されておりますが、
「新学術領域研究（研究領域提案型）」については、10月3日(火)まで 平成29年度の様式の掲載ページをリンク先として設定していたとの連絡がありました。
現在は平成30年度のリンク先に修正されているということですが、 誤って平成29年度の様式で作成されないよう、ご注意願います。
【平成30年度科学研究費助成事業‐科研費‐（新学術領域研究・特別研究促進費）の公募 公募要領・計画調書のダウンロード】
17/09/26
(9/26追記)
8月4日に開催された、第3回第9期研究費部会の議事録が公開されました。
－－－
文部科学省ホームページに、8月4日に開催された、第3回第9期研究費部会の配布資料が公開されました。
議題
1.科研費改革に関する作業部会における検討状況について
2.概算要求等について
3.科研費改革の取組状況について
4.その他
平成30年度の科研費公募に関係する情報、概算要求の情報、平成29年度挑戦的研究の採択状況等についての資料が公開されております。
（文部科学省 第9期研究費部会ホームページへのリンク）
17/09/25
(9/25追記)
科研費改革関連ＦＡＱが更新されました。
更新された質問は以下のとおりとなります。
2.若手研究関係
Q12．以前、日本学術振興会特別研究員（SPD・PD・RPD）として採用されていた際、出産・育児のために採用中断の期間を取得しているが、博士の学位を取得してからの期間を計算するに当たり、どのように考えればよいか。
Q13．博士の学位を取得する前に出産し、博士の学位を取得後に専業主婦としての育児期間を経てその後、研究機関に所属（就職）した。「若手研究」の応募要件である博士の学位取得後の年数から育児期間を除外できるのか。
2.研究計画調書関係
Q５．研究計画調書の記入に当たり、研究業績欄も含めて文字のポイントは１１ポイント以上としなければならないのか。
Q６．研究計画調書はカラーで作成してもよいか。
Q７．これまでの研究活動について、研究計画調書のどの欄に記入すればよいか。
（文部科学省 科研費ホームページのリンク）
※ＦＡＱは随時更新されます。
－－－
文部科学省より、本年９月を予定している平成３０年度科学研究費助成事業における公募・審査から実施される、「新たな研究種目・枠組み」及び「新たな審査システム」について、これまでに研究者や事務担当者から受けた質問や留意点についてとりまとめた科研費改革関連ＦＡＱが公開されました。
下記の文部科学省の科研費ホームページで公開しておりますので、ご確認をお願いいたします。
また、「若手研究」の応募要件の変更に関連して、事務担当者からお問合せのあった下記の２点についてもＦＡＱを作成していますので、ご確認いただくようお願いします。
「若手研究」の応募要件の変更に関連する質問
・研究機関に所属しない時期における育児期間の除外期間に関する取扱い（２．-Ｑ５）
・所属の研究者が海外の大学等で学位を取得している場合の取扱い（２．-Ｑ10）
（文部科学省 科研費ホームページのリンク）
※ＦＡＱは随時更新されます。
17/09/22
平成30年度科学研究費助成事業（科研費)応募に関する注意事項(完全版)を公開しましたので、ご確認願います。
内容
平成30年度科学研究費助成事業(科研費)応募に関する注意事項
別冊１ 独立行政法人日本学術振興会科研費電子申請システム 研究者向け操作手引（簡易版）（応募手続き用）
別冊２ 「審査区分表」
別冊３ 「重複制限一覧表」
別紙 科学研究費助成事業研究分担者承諾書 （他機関用）及び（同一機関用）
研究分担者承諾書保管確認書
17/09/19
科研費電子申請システムにより、平成30年度科研費応募書類（研究計画調書）の作成等が可能となりました。作成等が可能となった研究種目は以下のとおりです。
・特別推進研究
・新学術領域研究（研究領域提案型）
・新学術領域研究（研究領域提案型）（継続の研究領域）
・基盤研究
・挑戦的研究
・若手研究
・奨励研究
・研究成果公開促進費 （今年度より応募手続きが電子化）
また、その他の種目においても、Web入力項目が増えていますので、ご注意願います。
17/09/15
平成３０年度科研費公募要領のうち、文部科学省ホームページより公表されております、「新学術領域研究・特別研究促進費」につきまして、公募要領、計画調書等が９月１４日訂正版として修正されました。
応募を検討されている方は、様式も修正されておりますので、必ず修正後の公募要領、研究計画調書等により作成をお願いいたします。
17/09/15
９月６日（水）に開催の「平成30年度科学研究費助成事業公募要領等説明会」につきまして、当日説明資料が文部科学省ウェブサイトに掲載されましたので、お知らせいたします。
(9/15)追記
当日の説明会の動画及びその他周知していただきたい事項に係る資料が追加されました。
【追加資料名】
・研究費の不正使用、研究活動における不正行為の防止について
・科研費電子申請システムの操作方法について
(9/11)追記
当日の主な質疑応答事項について（PDF・学内限定）
17/09/15
文部科学省および独立行政法人日本学術振興会より、科研費の使用等に関するルールを分かりやすく解説した「科研費ハンドブック（研究機関用）－2017年度版（平成29年9月版）－」が公開されました。
以下のリンクよりダウンロード可能です。
17/09/07
平成30年度科研費公募の審査における評定基準等が公表されました。
審査の基準等がわかりますので、応募を検討されている方は、ご確認をお願いいたします。
（日本学術振興会 ホームページのリンク）
17/09/01
平成30年度科研費公募要領が公開されました。
詳しくは下記の日本学術振興会HPをご参照ください。
【平成30年度科学研究費助成事業】
・特別推進研究、基盤研究（S・A・B・C）、挑戦的研究（開拓・萌芽）、若手研究
（2017.09.04に新学術領域研究・特別研究促進費について追記しました。）
17/08/23
日本学術振興会ホームページにおいて、平成30年度科学研究費助成事業の研究計画調書（暫定版)が公開されました。
公開された研究計画調書（暫定版）は、従前から大きく変更される予定の「特別推進研究」、「基盤研究（一般）」、「若手研究」の研究計画調書です。
(8/23追記)日本語版に加えて、英語版も公開されましたので、お知らせいたします。
17/08/22
平成２９年度科学研究費助成事業の審査結果について、 電子申請システムを利用した電子的開示が行われております。
審査結果の開示は、応募された研究課題のうち、審査の結果、 採択されなかった研究課題及び審査に付されなかった研究課題について、 研究計画調書提出時に開示希望のあった研究代表者に対して行われるものです。
開示期間：平成29年8月18日（金）～ 平成29年11月24日（金）
17/07/31
文部科学省より平成29年7月6日付事務連絡「科学研究費助成事業（若手研究）の応募要件の変更に伴う府省共通研究開発システム（e-Rad）への登録作業について」が示され、平成30年度公募より、以下のとおり応募要件が変更になりました。
【平成29年度】
・平成29年4月1日現在で39歳以下の研究者（昭和52年4月2日以降に生まれた者）が一人で行う研究
【平成30年度】
・平成30年4月1日現在で博士の学位を取得後8年未満の研究者（※）が一人で行う研究
（※）博士の学位取得見込み者及び博士の学位を取得後に取得した産前・産後の休暇、育児休業の取得期間を除くと博士の学位取得後8年未満となる者を含む
・（経過措置）39歳以下の博士の学位を未取得の研究者が一人で行う研究
若手研究への応募を希望する際には、府省共通研究開発管理システム（e-Rad）に博士の学位取得年月日を登録する必要がありますので、各所属の部局へご連絡願います。
【7月31日追記】
・文部科学省より平成29年7月28日付事務連絡「「若手研究」応募要件変更について」が示され、質問の多い項目について、以下のとおり応募要件が明確にされました。
○平成３０年４月１日現在、３９歳以下であっても、博士の学位取得後８年以上の研究者は原則として「若手研究」への応募はできません。
○同一研究者の受給回数を２回までとする制限は、今回の見直し以前に「若手研究（Ｓ・Ａ・Ｂ）」を受給した回数を通算します。
○経過措置の期間については、新要件導入後３年程度とし、応募・採択の状況を踏まえて改めて検討の上定めることとしています。
17/07/13
平成29年度科学研究費助成事業（挑戦的研究）の応募・採択状況等が公開されました。
17/07/06
平成29年6月8日に文部科学省より科研費改革説明会が開催され、当日資料及び動画が公開されました。
17/07/06
平成２９年度科学研究費助成事業の審査結果について、 電子申請システムを利用した電子的開示が行われております。
審査結果の開示は、応募された研究課題のうち、審査の結果、 採択されなかった研究課題及び審査に付されなかった研究課題について、 研究計画調書提出時に開示希望のあった研究代表者に対して行われるものです。
開示期間：平成29年11月24日（金）まで
17/07/04
平成29年度科学研究費助成事業（国際共同研究加速基金（国際共同研究強化））の公募要領が公開されました。
□ 国際共同研究加速基金（国際共同研究強化）詳細
平成２９年度公募より、応募資格を「平成２９年４月１日現在で「基盤研究（海外学術調査を除く）」又は「若手研究」に採択されており、応募時点において研究計画を実施中の研究代表者（平成２９年４月１日現在で３６歳以上４５歳以下の者（昭和４６年４月２日から昭和５６年４月１日までに生まれた者）。ただし、博士の学位を取得後５年以上経過した者（平成２４年４月１日までに学位を取得した者）は３６歳未満でも可。）」としました。（公募要領９頁参照）（応募書類作成前に別途の事前申請が必要。部局担当者にご確認ください。）
※応募書類の作成・提出には科研費電子申請システムを使用します。
※応募書類の提出締切は部局ごとに設けられます。各部局担当者にご確認ください。
17/05/10
日本学術振興会から平成29年度科学研究費補助金「調整金」を利用した次年度使用の申請について通知がありました。
詳しくは日本学術振興会のホームページをご確認ください。
17/04/19
「公募関係」欄に「平成29年度科学研究費助成事業（科学研究費補助金）（研究活動スタート支援）公募説明会」の資料を掲載しました。
17/04/03
平成29年度科学研究費助成事業の交付内定について通知がありました。
通知及び交付申請に係る様式一覧（様式Ａ・様式Ｄ・様式Ｘ）は
下記ホームページを参照してください。
【研究種目】
■新学術領域研究（研究領域提案型）
■基盤研究（Ｓ）（継続課題）・基盤研究（Ａ）
■基盤研究（Ｂ）（審査区分「特設分野研究」を除く）・若手研究（Ａ）
※平成24～26年度採択の一部基金分の継続課題は補助金部分のみの交付内定です。
■基盤研究（Ｃ）・若手研究（Ｂ）（新規採択の課題）
※基金分の継続課題は初年度に研究期間全体の交付内定が行われているため、
今年度分の交付内定はありません。
■研究活動スタート支援（継続課題）
※採択結果については、必ず所属部局の科研費担当者にご確認ください。
17/03/24
平成28年度科学研究費助成事業における実績報告書等の提出期限が近づいて参りました。
実績報告書等は科研費電子申請システムで作成していただく必要があります。
操作手順の手引きを掲載いたします。報告書の提出締切は各部局担当者にご確認ください。
実績報告書等 作成・提出の流れ
17/03/02
平成29年度科学研究費助成事業（科学研究費補助金）（研究活動スタート支援）の公募要領・
研究計画調書等が公開されました。
● 日本学術振興会
○ 研究活動スタート支援
http://www.jsps.go.jp/j-grantsinaid/22_startup_support/koubo.html
※応募書類の作成・提出には科研費電子申請システムを使用します。
※応募書類の提出締切は部局ごとに設けられます。各部局担当者にご確認ください。
17/02/07
日本学術振興会から科研費（基金分・一部基金分）継続課題に係る支払請求書
（基金分：様式F-2、一部基金分：様式Z-2）の提出等について通知がありました。
詳細は各部局からの通知及び日本学術振興会のホームページをご確認ください。
https://www.jsps.go.jp/j-grantsinaid/06_jsps_info/g_170201-1/index.html
申請書類は科研費電子申請システムで作成していただく必要があります。
提出締切は各部局で別途定めますので、対象者は各部局担当者にご確認ください。
17/01/17
日本学術振興会から科研費（基金分、一部基金分）における補助事業期間延長承認申請
手続きについて通知がありました。
申請書類は科研費電子申請システムで作成していただく必要があります。
提出締切は各部局で別途定めますので、申請希望者は各部局担当者にご確認ください。
16/12/08
日本学術振興会から平成28年度科学研究費助成事業（補助金分・一部基金分）の繰越について通知がありました。
詳細は各部局からの通知及び日本学術振興会のホームページをご確認ください。
http://www.jsps.go.jp/j-grantsinaid/06_jsps_info/g_151204/index.html
※申請書類の提出締切は各部局で別途定めますのでご注意ください。
16/10/03
平成28年9月8日（木）に開催した教員向け科研費説明会の資料は、ＵＲＡ室のホームページに掲載しています。
「公募関係」欄からもリンクしていますのでご確認ください。
16/09/29
平成29年度科学研究費助成事業（科研費）応募に関する注意事項【完全版】
16/09/20
9月6日（火）慶應義塾大学にて、文部科学省主催の「平成29年度科学研究費助成事業
公募要領等説明会」が開催されました。
当日配布された資料は、下記文部科学省ホームページからダウンロードできます。
http://www.mext.go.jp/a_menu/shinkou/hojyo/1362010.htm
16/09/02
平成29年度科学研究費助成事業（科研費）の公募要領・研究計画調書等が公開されました。
■ 文部科学省
□ 新学術領域研究、特別研究促進費
http://www.mext.go.jp/a_menu/shinkou/hojyo/boshu/1376349.htm
■ 日本学術振興会
□ 特別推進研究、基盤研究（Ｓ・Ａ・Ｂ・Ｃ）、挑戦的萌芽研究、若手研究（Ａ・Ｂ）
□ 研究成果公開促進費
http://www.jsps.go.jp/j-grantsinaid/02_koubo/index.html
※応募書類の提出締切は部局ごとに設定されます。各部局担当者にご確認ください。
※応募書類の作成・提出には科研費電子申請システムを使用します。
16/08/29
平成28年度科学研究費助成事業（科学研究費補助金）の交付内定について公表されました。
通知及び交付申請に係る様式一覧（様式Ａ）は下記ホームページを参照してください。
日本学術振興会ホームページ（リンク）
研究種目：研究活動スタート支援（新規）
※採択結果については必ず所属部局の科研費担当者にご確認ください。
※交付申請には電子申請システムの使用が必要です。
16/07/05
平成28年度科学研究費助成事業（国際共同研究加速基金（国際共同研究強化））の公募要領が公開されました。
□ 国際共同研究加速基金（国際共同研究強化）
http://www.jsps.go.jp/j-grantsinaid/35_kokusai/01_kyoka/koubo.html
※平成28年度は日本学術振興会で公募を行うこととなりました。
※応募資格は平成28年4月1日現在で「基盤研究（海外学術調査を除く）」又は「若手研究」に
採択されており、応募時点において研究を実施中の研究者（平成28年4月1日現在で36歳以上 45歳以下の者）となります。
通常の研究種目と応募資格や助成金の取扱いが異なりますので、必ず公募要領をご確認ください。
※応募書類の作成・提出には科研費電子申請システムを使用します。
※応募書類の提出締切は部局ごとに設けられます。各部局担当者にご確認ください。
16/04/15
「公募関係」欄に「平成28年度科学研究費助成事業（科学研究費補助金）（研究活動スタート支援）公募説明会」の資料を掲載しました。
16/04/04
平成28年度科学研究費助成事業の交付内定について通知がありました。
通知及び交付申請に係る様式一覧（様式Ａ・様式Ｄ・様式Ｘ）は
下記ホームページを参照してください。
【研究種目】
■新学術領域研究（研究領域提案型）
■基盤研究（Ｓ）（継続課題）・基盤研究（Ａ）
■基盤研究（Ｂ）・若手研究（Ａ）
※平成24～26年度採択の一部基金分の継続課題は補助金部分のみの交付内定です。
■基盤研究（Ｃ）・挑戦的萌芽研究・若手研究（Ｂ）（新規採択の課題）
※基金分の継続課題は初年度に研究期間全体の交付内定が行われているため、
今年度分の交付内定はありません。
■研究活動スタート支援（継続課題）
※採択結果については、必ず所属部局の科研費担当者にご確認ください。
16/03/03
平成28年度科学研究費助成事業（科学研究費補助金）（研究活動スタート支援）の公募要領・
研究計画調書等が公開されました。
● 日本学術振興会
○ 研究活動スタート支援
http://www.jsps.go.jp/j-grantsinaid/22_startup_support/koubo.html
※応募書類の作成・提出には科研費電子申請システムを使用します。
※応募書類の提出締切は部局ごとに設けられます。各部局担当者にご確認ください。
16/02/04
日本学術振興会から科研費（基金分・一部基金分）継続課題に係る支払請求書
（基金分：様式F-2、一部基金分：様式Z-2）の提出等について通知がありました。
詳細は各部局からの通知及び日本学術振興会のホームページをご確認ください。
http://www.jsps.go.jp/j-grantsinaid/06_jsps_info/g_160201_1/index.html
申請書類は科研費電子申請システムで作成していただく必要があります。
提出締切は各部局で別途定めますので、対象者は各部局担当者にご確認ください。
15/12/10
日本学術振興会から平成27年度科学研究費助成事業（補助金分・一部基金分）の繰越について通知がありました。
詳細は各部局からの通知及び日本学術振興会のホームページをご確認ください。
http://www.jsps.go.jp/j-grantsinaid/06_jsps_info/g_151204/index.html
※申請書類の提出締切は各部局で別途定めますのでご注意ください。
15/11/25
清水敏久教授（理工学研究科）、慈道大介准教授（理工学研究科）、
西村和夫教授（都市環境科学研究科）の3名が独立行政法人日本学術振興会より
平成27年度「科研費」審査委員として表彰されました。
こちらは、第1段審査（書面審査）において有意義な審査意見を付していただいた
審査委員に対する表彰です。
表彰状授与の様子など、詳細は本学のホームページをご覧ください。
http://www.tmu.ac.jp/news/topics/8353.html
（参考：日本学術振興会ホームページ）
http://www.jsps.go.jp/j-grantsinaid/26_hyosho/index.html
15/10/06
平成２７年８月２８日（金）に開催した教員向け科研費説明会の資料は、ＵＲＡ室のホームページに掲載しています。
「公募関係」欄からもリンクしていますのでご確認ください。
15/09/28
「公募関係」欄に「平成２８年度科学研究費助成事業（科研費）応募に関する注意事項【完全版】」を掲載しました。
15/09/15
9月14日（月）法政大学にて、文部科学省主催の「平成28年度科学研究費助成事業
公募要領等説明会」が開催されました。
当日配布された資料は、下記文部科学省ホームページからダウンロードできます。
http://www.mext.go.jp/a_menu/shinkou/hojyo/1362010.htm
15/09/03
平成27年度科学研究費助成事業（科学研究費補助金）の交付内定について公表されました。
通知及び交付申請に係る様式一覧（様式Ａ）は下記ホームページを参照してください。
日本学術振興会ホームページ（リンク）
研究種目：研究活動スタート支援（新規）
※採択結果については必ず所属部局の科研費担当者にご確認ください。
※交付申請には電子申請システムの使用が必要です。
15/09/01
平成28年度科学研究費助成事業（科研費）の公募要領・研究計画調書等が公開されました。
■ 文部科学省
□ 新学術領域研究、特別研究促進費
http://www.mext.go.jp/a_menu/shinkou/hojyo/boshu/1361244.htm
■ 日本学術振興会
□ 特別推進研究、基盤研究（Ｓ・Ａ・Ｂ・Ｃ）、挑戦的萌芽研究、若手研究（Ａ・Ｂ）
□ 研究成果公開促進費
http://www.jsps.go.jp/j-grantsinaid/02_koubo/index.html
※応募書類の提出締切は部局ごとに設定されます。各部局担当者にご確認ください。
※応募書類の作成・提出には科研費電子申請システムを使用します。
15/07/29
７月１０日（金）明治大学にて日本学術振興会主催の「科学研究費助成事業実務担当者向け説明会」
が開催されました。
当日配布された資料は、日本学術振興会の科研費ホームページからダウンロードできます。
http://www.jsps.go.jp/j-grantsinaid/06_jsps_info/g_150724/index.html
関係教職員はぜひご覧ください。
15/07/24
平成２７年度科学研究費助成事業（国際共同研究加速基金（国際共同研究強化））の公募要領が
公開されました。
■ 文部科学省
□ 国際共同研究加速基金（国際共同研究強化）
http://www.mext.go.jp/a_menu/shinkou/hojyo/boshu/1360162.htm
※こちらの研究種目は平成２７年度から新たに募集が開始されたものです。
※応募資格は平成２７年４月１日現在で「基盤研究（海外学術調査を除く）」又は「若手研究」に
採択されており、応募時点において研究を実施中の研究者（平成２７年４月１日現在で３６歳以上
４５歳以下の者）となります。
通常の研究種目と応募資格や助成金の取扱いが異なりますので、必ず公募要領をご確認ください。
※応募書類の作成・提出には科研費電子申請システムを使用します。
※応募書類の提出締切は部局ごとに設けられます。各部局担当者にご確認ください。
15/04/10
「公募関係」欄に「平成27年度科学研究費助成事業（科学研究費補助金）（研究活動スタート支援）公募説明会」の資料を掲載しました。
15/04/06
平成27年度科学研究費助成事業の交付内定について通知がありました。
通知及び交付申請に係る様式一覧（様式Ａ・様式Ｄ・様式Ｘ）は
下記ホームページを参照してください。
【研究種目】
■新学術領域研究（研究領域提案型）
■基盤研究（Ｓ）（継続課題）・基盤研究（Ａ）
■基盤研究（Ｂ）・若手研究（Ａ）
※平成24～26年度採択の一部基金分の継続課題は補助金部分のみの交付内定です。
■基盤研究（Ｃ）・挑戦的萌芽研究・若手研究（Ｂ）（新規採択の課題）
※基金分の継続課題は初年度に研究期間全体の交付内定が行われているため、
今年度分の交付内定はありません。
■研究活動スタート支援（継続課題）
※採択結果については、必ず所属部局の科研費担当者にご確認ください。
15/03/18
■平成２７年度科学研究費助成事業（科学研究費補助金）（研究活動スタート支援）の公募説明会を
平成２７年４月２日（木）に南大沢キャンパス６号館１０１教室で開催します。
■「公募関係」欄に「平成２７年度科学研究費助成事業（科学研究費補助金）（研究活動スタート支援）
応募に関する注意事項」を掲載しました。
15/03/04
平成２７年度科学研究費助成事業（科学研究費補助金）（研究活動スタート支援）の公募要領・
研究計画調書等が公開されました。
● 日本学術振興会
○ 研究活動スタート支援
http://www.jsps.go.jp/j-grantsinaid/22_startup_support/koubo.html
※応募書類の作成・提出には科研費電子申請システムを使用します。
※応募書類の提出締切は部局ごとに設けられます。各部局担当者にご確認ください。
15/02/06
日本学術振興会から科研費（基金分・一部基金分）継続課題に係る支払請求書
（基金分：様式F-2、一部基金分：様式Z-2）の提出等について通知がありました。
詳細は各部局からの通知及び日本学術振興会のホームページをご確認ください。
http://www.jsps.go.jp/j-grantsinaid/06_jsps_info/g_150202_2/index.html
申請書類は科研費電子申請システムで作成していただく必要があります。
提出締切は各部局で別途定めますので、対象者は各部局担当者にご確認ください。
15/01/16
日本学術振興会から科研費（基金分、一部基金分）における補助事業期間延長承認申請
手続きについて通知がありました。
申請書類は科研費電子申請システムで作成していただく必要があります。
提出締切は各部局で別途定めますので、申請希望者は各部局担当者にご確認ください。
14/12/11
日本学術振興会から平成26年度科学研究費助成事業（補助金分・一部基金分）の繰越について
通知がありました。
詳細は各部局からの通知及び日本学術振興会のホームページをご確認ください。
http://www.jsps.go.jp/j-grantsinaid/06_jsps_info/g_141205/index.html
※申請書類の提出締切は各部局で別途定めますのでご注意ください。
14/12/02
若山修一教授（理工学研究科）と梶原康博教授（システムデザイン研究科）が
独立行政法人日本学術振興会より平成26年度「科研費」審査委員として表彰されました。
こちらは、第1段審査（書面審査）において有意義な審査意見を付していただいた
審査委員に対する表彰です。
表彰状授与の様子など、詳細は本学のホームページをご覧ください。
http://www.tmu.ac.jp/news/topics/8353.html
（参考：日本学術振興会ホームページ）
http://www.jsps.go.jp/j-grantsinaid/26_hyosho/index.html
14/09/04
「公募関係」欄に「平成27年度科学研究費助成事業 採択に向けた教員向け説明会」の配布資料及び講演の動画を掲載しました。
14/09/04
平成２６年度科学研究費助成事業（科学研究費補助金）の交付内定について公表されました。
通知及び交付申請に係る様式一覧（様式Ａ）は下記ホームページを参照してください。
日本学術振興会ホームページ（リンク）
研究種目：研究活動スタート支援（新規）
※採択結果については必ず所属部局の科研費担当者にご確認下さい。
※交付申請には電子申請システムの使用が必要です。
14/07/31
科研費ハンドブック-2014年度版-（研究者用・研究機関用）が作成されました。
詳しくは日本学術振興会のホームページをご覧ください。
日本学術振興会ホームページ（リンク）
14/06/03
平成26年度科学研究費助成事業の交付内定について公表されました。
通知及び交付申請に係る様式一覧（様式Ａ）は下記ホームページを参照してください。
日本学術振興会ホームページ（リンク）
【補助金分】研究種目：■基盤研究（Ｓ）（新規採択の課題）
14/05/08
日本学術振興会から平成26年度科学研究費補助金「調整金」を利用した次年度使用の申請について通知がありました。
詳しくは日本学術振興会のホームページをご確認ください。
14/04/04
平成26年度科学研究費助成事業の交付内定について通知がありました。
通知及び交付申請に係る様式一覧（様式Ａ・様式Ｄ・様式Ｘ）は
下記ホームページを参照してください。
日本学術振興会ホームページ（リンク）
【補助金分】研究種目：
■新学術領域研究（研究領域提案型）
■基盤研究（Ｓ）（継続課題）・基盤研究（Ａ）
■基盤研究（Ｂ）・若手研究（Ａ）（平成23年度以前採択の課題）
■基盤研究（Ｃ）・挑戦的萌芽研究・若手研究（Ｂ）（平成22年度以前採択の課題）
■研究活動スタート支援（継続課題）
【基金分】研究種目：
■基盤研究（Ｃ）・挑戦的萌芽研究・若手研究（Ｂ）（新規採択の課題）
※基金分の継続課題は初年度に研究期間全体の交付内定が行われているため、
今年度分の交付内定はありません。
【一部基金分】研究種目：
■基盤研究（Ｂ）・若手研究（Ａ）
※一部基金分の継続課題は補助金部分のみの交付内定です。
※採択結果については、必ず所属部局の科研費担当者にご確認ください。
14/04/02
平成26年4月2日（水）首都大学東京 南大沢キャンパスで開催した
科学研究費助成事業（科学研究費補助金）（研究活動スタート支援）
公募説明会の配布資料を「公募関係」欄に掲載しました。
研究計画調書作成の参考資料です。ご活用ください。
科研費事務取扱要綱及び首都大様式等（学内専用）
- 公立大学法人首都大学東京科学研究費助成事業事務取扱要綱（pdf ）
- 首都大様式等
- 府省共通研究開発管理システム(e-Rad)に係る様式(zip)
平成30年度科学研究費助成事業 科研費講習会 （平成29年9月7日（木）開催）
- 講演の資料は総合研究推進機構のホームページに掲載しています。(平成29年9月11日更新)
⇒総合研究推進機構科研費関係ページ（学内限定）
平成31年度科学研究費助成事業（科研費）応募に関する注意事項【完全版】(ZIP)
平成30年度科学研究費助成事業（科学研究費補助金）（研究活動スタート支援）
公募に関する学内説明会（平成30年4月5日（木）開催）
その他
JSPS Monthly（学振便り）について【案内】
学術月報に替わり、日本学術振興会(JSPS)の公募案内や活動報告などを月1回配信するサービスです。リンク先から登録できますので、ご参照ください。
科研費により支援した研究活動における最近の研究成果について、紹介しています。ご参照ください。
科学研究費による研究成果について、小中高校生を対象にわかりやすく紹介し、学術と日常生活との関わりや学術がもつ意味に対する理解を深める機会を提供する事業です。
