教職員の方へ(一部学内専用)

産学公連携センターは、大学の知を社会(都民、行政、企業など)に還元するための教員支援組織です。教員から高い満足度を得るための産学公連携活動を行っています。



研究費公募情報

産学公連携センターでは、日本学術振興会や各種研究助成財団等の研究助成事業のほか、科学研究費助成事業の応募とりまとめなどを担当しています。

このページには、産学公連携センターに通知や連絡のあった研究助成情報等(首都大取りまとめ分)を掲載しています。

研究費公募情報

研究費の取扱い(学内専用)

研究費の取扱いについては、「研究費の取扱いについて」に従い、適切な執行等を行ってくださいますようよろしくお願いします。

e-ラーニング

平成28年度「研究費不正使用防止対策研修」(kibaco)について

  • 1 【研究費不正使用防止対策研修】e-ラーニングQuick Guide(3ページ)(pdf
  • 2 【研究費不正使用防止対策研修】(英語版) e-Learning_QuickGuide_in English(pdf
  • 3 【研究費不正使用防止対策研修】e-ラーニング操作ガイド(11ページ)(pdf
  • 4 研究費不正使用防止対策研修申込依頼書(excel

2016年度「研究倫理研修」(CITI Japan)について

  • 1 CITI Japan e-ラーニング【簡易版】受講手順(5ページ)(pdf
  • 2 CITI Japan e-ラーニング受講手順(pdf
  • 3 研究倫理研修登録・削除依頼書(excel

文部科学省のホームページより

連携メニュー

  • 提案公募型研究

    研究課題等の応募の際は、あらかじめ所属する学部、研究科、あるいは学校の長を経て産学公連携センターに届出をお願いします。

  • 共同研究

    共同研究は企業等から研究費を受け入れ、主に本学の施設・設備を使用して、教員が企業等の研究者と共通の課題について共同で行う研究です。

  • 受託研究

    受託研究は、学外から委託を受けて行う研究で、その費用を委託者が負担するものです。企業から受託した研究は、本学教員が本学内の施設で研究を行います。

  • 特定研究寄付金

    特定研究寄附金は、企業等から本学における研究の奨励を主たる目的として、所属あるいは研究者・研究内容を指定した上で受け入れる寄附金です。

  • 学術相談

    学術相談は、本学研究者が、教育・研究及び技術上の専門的知識に基づき、企業等からの各種相談に対して、有償で助言・指導を行い、企業等の業務の活動を支援するものです。